無問題（めいうぇんち）

新生児に占める男児の比率が１９７０年代以降低下傾向が続き、特に、首都圏で減少の目立つことが、順天堂大学医学部の丸井英二教授らの分析で明らかになった。　環境悪化による可能性もあり、詳しい原因の究明が急がれる。

　日本全国での出生男児の減少傾向は以前から指摘されているが、丸井教授らは、１８９９年から２００４年まで１０６年間分の厚生労働省の人口動態統計を使い、都道府県別の推移を詳しく調べた。

　全国では、１９７１年に男児が女児の１・０７１倍だったが、２００４年は１・０５２倍に低下した。

　都道府県別でみると、７０年代以降に男児割合が明らかに低下したのは北海道、山形、埼玉、千葉、東京、神奈川、大阪で、半分以上が首都圏に集中していた。一方、青森や秋田、宮崎、鹿児島など上昇した県もあった。

　東京は７０年が１・０７６倍で、記録上、最も男児が多かったが、２００４年には１・０４８倍に低下。大阪は１９７１年の１・０７７倍から２００４年に１・０４６倍に落ちている。

　男児減少の原因は分かっていない。